カルチャー

指示待ちはNG、提案は大歓迎！やりたいことをドンドン提案して、一人一人が楽しく仕事をするのがモットーです。

役職に関係なく、ニックネームで呼び合うことも多いです。

日々の業務が成り立っているのは、お客様や仲間の社員のおかげ。常に感謝の気持ちを忘れず感謝の気持ちを伝えるために、社員同士の挨拶は「おかげさまです！」を推奨してます。

前例や慣習に従って仕事をするのは面白くないですよね。当社は「やっちゃいましょう！」を合言葉に、常に創意工夫やチャレンジを応援します。まずやってみることでPDCAサイクルを最短で回して、素早く結果につながる仕事術をみんなで楽しんでます。

四半期ごとに目標を設定し、考課結果(最終評価)は、全考課者が参加する「育成会議」で決定されます。評価者によるフィードバック面談を実施し、最終評価と給与改定(昇給・降給)は昇給テーブルに基づき決定されます。

月に1度、1on1ミーティングを開催しています。
部下が、目標の進捗や進めていくうえでの悩みや今後目指しているキャリア、現状の問題点、改善案などを、上司へ相談し、それを受けて上司がフィードバックを行います。
コンディションを定期的に確認することで、テレワークが進む中でも、コミュニケーション不足が解消できています。

会社負担で受講できるセミナーを用意して、スキルアップを応援しています。Web受講できるるので効率的に学習を進められます。資格取得に関しても、対象となる資格は35種あり、社員のスキルアップを会社が応援する仕組みです。

四半期ごとに全社員参加のミーティングを開催して業績発表や全社表彰を行います。
ここ2年はオンラインで開催しています。

四半期に一度のキックオフミーティングでは、MVPの他、レビュー賞、やっちゃいま賞など、様々な角度からメンバーやチームの功績を称えます。

年に1～2回、職務の状況やキャリアプランについて、部門長を経由せず社長に直接申告する制度です。研修や人員配置の参考にします。
提出された内容は人事考課に影響するものではありませんので、普段から考えていることを自由に申告できます。

正社員募集があった場合、友人及び知人を紹介することができる制度です。
紹介者は、正社員を紹介した場合、入社半年経過後と1年経過後に、紹介料を受け取ることができます。

ワーク・ライフ・バランスを取りやすくなる取り組みとしてフレックスタイム制を導入しました。
育児や介護との両立、仕事とプライベートのバランスが取りやすくなることで、より一層働きやすい環境を作りました。
仕事の繁閑に合わせて、仕事が少ない時期は早めに帰り、忙しい時期には集中的に取り組むといった、メリハリのある働き方ができます。

1人1台、PCとスマートフォンを支給しています。テレワークに対応できるよう、セキュリティ対策も万全です。

東京、大阪、名古屋に拠点を構えています。

出社の必要がない時は、在宅勤務が可能です。通勤の無駄な移動時間を減らすことでワークライフバランスの向上を図っています。

オフィスはフリーアドレス制です。出社時は好きな席でお仕事ができます。

稟議がオンラインで完結するので、意思決定が早く業務が進めやすいです。

初年度は⼊社時に５⽇、⼊社から３か⽉後に５⽇付与されます。その後は1年ごとに最⼤20⽇付与されます。
また、年に5⽇間の範囲で、有給休暇を1時間単位で取得が可能です(当社正社員の場合40時間)。
有給取得がより柔軟に取得しやすく、本⼈やご家族の不慮事態などにも対応が可能です。

勤続年数10年、20年の節目にそれぞれリフレッシュ休暇と休暇支援金が支給されます。
心身のリフレッシュにより、今後の日常生活および勤務に新たな活力をもって望むことができるようにすることを目的としています。

育児休業が取りやすい。2017年以降に育児休業を取得した女性5名は、全員復職し現在も活躍中です。また現在も2回目の育児休業を取得中の方、これから取得予定の方もいらっしゃいます。復職しても働きやすい環境作りを進めています。

試用期間終了後、社員本人、家族、大切な人、大切な存在のいずれかの誕生日を対象に、年１回に限り、誕生日前後１週間の範囲内で誕生日休暇を取得することができる制度です。

テレワーク時の電気代・通信費等の補助として１日あたり300円のテレワーク補助を支給しています。（１日５時間以上のテレワーク実施時）

社員の結婚や出産等のライフイベントに対して、その内容に応じて休暇・見舞金を付与する制度です。

全国のエクシブ施設（リゾートホテル）を利用できます。

財産形成の一助となるよう、従業員持株会を設立しました。自社の株式を定期的に購入し、従業員の中長期的な資産形成を支援する制度です。
拠出金は給与控除されるため、先取り貯蓄となります。会社から奨励金の支給もあるため、個人で買い付けるよりも多くの株式の買付ができ、財産づくりに役立ちます。